注文住宅を建てるうえで必要不可欠となる諸費用!その項目と費用の目安について解説
注文住宅の購入を検討する際、資金面に関して不安を感じている方も多いのではないでしょうか。注文住宅の購入は、建物本体の建設費用や土地の購入代金に加え、諸費用と呼ばれる費用が発生します。諸費用を考えないまま購入を進めてしまうと、予算オーバーになるでしょう。そこで本記事では、注文住宅の建設時にかかる諸費用について解説します。
注文住宅を購入した時にかかる諸費用って?
注文住宅を購入する際は、土地の購入代金や建物の建設費用、諸費用などさまざまな費用が必要です。人生で最も高い買い物だと表現されるように、大金が必要になるのは事実であるため、きちんと資金計画を立ててから購入を進める必要があります。
また、予算を設定したものの、プランニングを進めていくうちに、結果的に予算オーバーになるケースも少なくありません。予算オーバーになる要因には、オプションを採用しすぎたり、外構費用を安く見積もりすぎていたりする事例があります。
また、諸費用を考慮していなかったという場合も、予算オーバーに繋がりがちです。住宅購入時には諸費用が必ずかかりますが、具体的に何を諸費用と呼んでいるのかイメージしにくいからでしょう。
注文住宅の購入で必ず発生する具体的な諸費用としては、印紙税、登記費用、住宅ローンの借り入れ費用が挙げられます。ただ、住宅ローンを組まない場合は、住宅ローンの借り入れ費用が必要ありません。また、不動産所得税や固定資産税清算金、仲介手数料は、かからないことがある諸費用です。たとえば、不動産所得税には軽減措置があり、税負担がゼロになるケースがあるのです。
また、仲介手数料は、土地を購入する際、仲介業者を通して購入手続きをする場合に発生します。つまり、仲介業者を通さずに土地を購入する場合は、発生しない費用なのです。つまり、諸費用といってもさまざまな項目があり、必ずしも一定の金額ではない点を覚えておくようにしましょう。
諸費用はトータルでいくらぐらい必要?
不動産所得税や仲介手数料などの諸費用は、場合によっては発生しないケースもあります。ただし、住宅の購入を検討している段階で、だいたいトータルでいくらの諸費用が必要かを知っておくようにしましょう。諸費用といっても注文住宅では高額になるケースがあり、諸費用を含めて予算を考える必要があるからです。
一般的に注文住宅の購入にかかる諸費用は、土地の購入代金と建物の建築費を足した金額の10~12%となるケースが多いです。たとえば、2,000万円の土地購入代金と、3,000万円の建物建設費の場合、合計5,000万円が総費用となるため、500~600万円が諸費用としてかかることが予想されます。
つまり、5,500~5,600万円が総額となるのです。予算を5,000万円に設定しており、土地購入費と建物の建設費だけしか考えていなければ、大幅に予算オーバーになるでしょう。また、住宅を購入する際は、新たに家具・家電の購入や、引っ越しにもお金がかかります。つまり、諸費用やその他にかかる費用を想定したうえで計画を進めていく必要があるのです。
諸費用をなるべく抑えるために知っておきたいポイント
注文住宅の購入には無理のない資金計画を組むことが重要です。そこで、極力無駄な費用を発生させず、効率よくプランニングを進めていくことが大切だといえるでしょう。住宅の購入には諸費用が発生しますが、工夫すれば諸費用を節約できるケースがあります。必ずかかる費用だと決めつけず、諸費用を抑える工夫をするのがおすすめです。
たとえば、土地購入の際、仲介手数料をゼロにできる場合があります。ハウスメーカーが土地を所有している場合や、不動産会社が所有者となっている土地を直接購入する場合は、仲介手数料が無料になることがあります。
また、火災保険の内容をきちんとチェックするのも節約に繋がります。住宅ローンを契約する際、同時に火災保険に加入しなければならないケースがほとんどです。その際、おすすめされた火災保険に入るのではなく、事前に内容を確認したうえで加入するようにしましょう。場合によっては必要のない保証が付帯しており、保険料が高額になっていることがあるからです。
その他、引っ越しのタイミングを考えるのもおすすめです。新生活がスタートする4月前後は、引っ越しの繁忙期にあたります。繁忙期には引っ越し費用が高額になるため、繁忙期を避ける工夫をするとよいでしょう。また、土日祝は引っ越し代金が高くなることもあるため、平日に引っ越しをするのも節約に繋がります。
注文住宅を購入する際は、建物の購入代金や土地購入費の他、諸費用がかかることを知っておくようにしましょう。諸費用には印紙代や土地の仲介手数料、登記費用などが挙げられます。ただし、場合によっては諸費用を抑えられるケースもあります。たとえば、仲介手数料を無料にできたり、不動産所得税の税負担がゼロになったりすることがあるのです。工夫次第で諸費用を節約できるケースがあるため、事前にきちんと情報収集したうえでプランニングを進めていくようにしましょう。
